Financial inclusion indicators as determinants of economic growth in selected LMI African countries

経済発展の展望において、単に銀行を増やし、口座開設数を増やすだけで、自然と国家の富が向上するという一般的な信念が存在します。この考え方は、「金融包摂（フィナンシャル・インクルージョン）」という概念に基づいています。これは、一般の人々や中小企業が、貯蓄口座、ローン、保険といった有用で手頃な価格の金融商品を利用できるようにすることを指します。その論理は明快です。人々が銀行に安全に資金を貯めることができれば、それらの資金は、工場を建設したり、設備を購入したり、農場を経営したりするために他者に貸し出されることができ、経済を成長させる投資のサイクルを生み出すことができるというものです。数十年にわたり、経済学者は、特に資金が乏しく機会が限られている国々において、銀行支店の物理的な存在や口座保有者数が実際に成長を牽引しているのかどうかを研究してきました。

ある研究チームは、この仮定を検証するため、2004年から2023年までのデータを調査し、アフリカの低中所得10カ国を対象に調査を行いました。彼らは、金融包摂の2つの具体的な指標、すなわち、成人10万人あたりの商業銀行支店数と、成人1,000人あたりの商業銀行預金口座数に焦点を当てました。彼らの目的は、これらの数値が、インフレ調整後の実質国内総生産（GDP：国で生産された財およびサービスの総価値）の成長と連動しているかどうかを確認することでした。研究者たちは、より多くの支店とより多くの口座がより強い経済をもたらすと予想していましたが、彼らのデータ分析は、驚くべき、かつ直感に反する現実を明らかにしました。

ナイル大学とプライム大学の研究者らによって行われたこの研究は、ナイジェリア、エジプト、チュニジア、タンザニアなどを含む国々の歴史的記録を分析しました。彼らは、データの不備を理由に、アルジェリア、コンゴ共和国、コートジボワール、ジブチ、ガーナ、ケニア、モーリタニア、モロッコ、サントメ・プリンシペ、セネガル、ジンバブエといった国々を対象から除外しました。彼らは、銀行インフラの拡大と実際の経済パフォーマンスとの間のパターンを探るために統計ツールを使用しました。しかし、期待されたプラスの関連性を見出す代わりに、データは明確な負の関係を示しました。研究者たちは、これらの特定の国々において、銀行支店の数が増加すると経済成長が減少するという関係があることを発見しました。同様に、預金口座数の増加も、経済成長の低下に関連していました。統計的な証拠は、これらの結果が単なる偶然である可能性を排除するのに十分なほど強力であり、数値は、物理的な支店や口座数の面で銀行部門が拡大するほど、調査期間中に経済成長が鈍化したことを示していました。

この発見は、「より多くの銀行業務」が自動的に「より多くの成長」を意味するという単純な概念に異議を唱えるものです。研究者たちは、問題は金融包摂という概念自体にあるのではなく、現在これらの地域でどのように実施されているかにあると示唆しています。彼らは、単に物理的な銀行支店を増やすことは、その資金が生産的な目的で使用されることを保証しないと主張しています。多くの場合、これらの支店は銀行サービスがすでに普及している都市部に集中しており、一方で農村部は依然としてサービスが行き届いていません。さらに、支店や口座が存在するという事実だけでは、それらの口座に置かれている資金が、ビジネスを構築したり農業を改善したりするために貸し出されていることを意味しません。むしろ、資金は停滞しているか、あるいは生産性を高め雇用を創出する投資ではなく、消費や政府支出のために貸し出されている可能性があるのです。

研究者たちはまた、これらの国々の銀行部門が非効率である可能性も指摘しています。もし銀行が新しい支店を開設しても、リスク管理や適切な信用配分を行う能力が欠けていれば、その拡大は経済的価値を生み出すことなく、資源を枯渇させる可能性があります。研究は、大規模な物理的支店ネットワークを維持するコストが高い可能性があること、そしてもしそれらの支店が最も支援を必要としている人々にサービスを提供していないのであれば、それらへの投資は利益ではなく負担になり得ることを強調しています。データは、物理的な銀行インフラを拡大するという伝統的なモデルが、これらの特定の経済において成長の原動力としては機能していないことを示唆しています。

研究は、金融包摂が真に経済成長を助けるためには、単に支店数や口座数を数えることから、金融システムが効率的であり、資金が実際に農業や製造業のような生産的な部門に到達していることを確保することへと焦材を移さなければならないと結論付けています。研究者たちは、政策立案者や銀行に対し、物理的な拡大を超えて、モバイルバンキングや代理店ネットワークといった、より低コストで遠隔地まで到達できるデジタルソリューションを検討することを推奨しています。また、人々が貯蓄や投資を効果的に行うために、これらのサービスをどのように活用すべきかを理解できるよう、金融教育を充実させる必要性も強調しています。こうした変化がなければ、単に支店を増やしたり口座を開設したりすることは、これらの国々が必要としている経済成長を実現することに失敗し続けるだろうと、研究者たちは警告しています。

これらの知見は、開発へのアプローチに対する、厳しくも必要な修正を提示しています。それは、金融サービスの「量」よりも、その「質」と「方向性」が重要であることを示唆しています。もし銀行内の資金が、真の価値を生み出すプロジェクトに流れていないのであれば、銀行自体が経済成長を助けているとは言えません。調査対象となった国々にとって、前進するための道筋は、お金がシステムを通じてどのように動くかという非効率性を修正することであり、単に保管場所を増やすことではありません。この洞察は、低中所得のアフリカ諸国における経済状況を改善するための将来の取り組みに対し、明確な方向性を示すものです。つまり、議論を「どれだけの銀行が存在するか」から、「それらの銀行がいかに経済に貢献しているか」へと移行させる必要があるのです。